客室とは？/ レイク
[ 264] 客室乗務員 - Wikipedia
[引用サイト] http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AE%A2%E5%AE%A4%E4%B9%97%E5%8B%99%E5%93%A1
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1930年にアメリカ合衆国のボーイング・エア・トランスポート社（現在のユナイテッド航空）が、運行中の乗客へのサービスおよび身体的なトラブルに対応することを目的に、元看護婦を 客室乗務員として乗務させたのが始まりである。また、当時まだ「危険な乗り物」というイメージがついていた飛行機を、女性の乗務員を搭乗させることで「女性も乗れるような安全な乗り物である」と乗客にアピールするという意味もあったといわれている。なお、それまでは男性の運航乗務員が緊急時の対応を行っていた。 なお日本においても、1931年には東京航空輸送が東京―下田―清水間の定期旅客路線にスチュワーデスを採用し、その後1939年に開業した大日本航空も採用した。 1930年代中盤以降のダグラスDC-2やDC-3、ボーイング247などの全金属製旅客機の導入がもたらした旅客機の大型化に伴い、日本やアメリカだけでなくヨーロッパの航空会社も男性や女性の客室乗務員を次々と乗務させることになる。 1939年から1945年までの長きに渡り行われた第二次世界大戦が終結したことに伴い、戦勝国では戦後間もなく航空会社が営業を再開したほか、1940年代後半には世界各国で航空会社が次々と開業し、アメリカやヨーロッパの主要国において旅客機での旅が一般層にも浸透することになる。その後1950年代にかけては、ダグラスDC-4BやDC-6、ロッキード・コンステレーションなどの大西洋無着陸横断が可能な大型旅客機の就航により客室乗務員の採用数が増加し、それとともに「花形職種」として持て囃されるようになった。 当時の日本では（大戦後の日本においては日本航空が1951年に、全日空の前身となる日本ヘリコプターが1952年に開業した）旅客機は運賃が高額だった上、1945年8月の第二次世界大戦（大東亜戦争）の敗戦以降、連合国の占領下で長期に渡り海外渡航が自由化されていなかったために、乗客が渡航許可を受けた政府関係者や企業の業務出張者、または外国人に限られていた。 なお、この頃から日本においては女性の客室乗務員が大勢を占め、男性の客室乗務員は少数派であった。また、当時の客室乗務員は「エアホステス」または「エアガール」と呼ばれていたが、後に「エアホステス」という名称は、水商売のホステスに紛らわしいと改名された。 その後1960年代に入り、ボーイング707やダグラスDC-8、コンベア880などの大型ジェット旅客機の就航が各国で相次いだことで、座席供給数が激増し運賃が下がると共に、それまでは客船がシェアの大部分を握っていた大西洋横断や大西洋横断ルートにおいて完全に旅客機がその主導権を握ることになり、アメリカやヨーロッパの多くの先進国において旅客機での旅は完全に一般層に定着した[1]。 また日本でも、それまでは海外渡航は業務や留学目的のものに限られていたものの、1964年4月1日に高度経済成長に伴う外貨収入の増加を受けて海外渡航が完全に自由化され、「ジャルパック」などの海外への団体観光ツアーが次々と発売されるようになった。しかし海外旅行はまだまだ一般層にとって高嶺の花であったこともあり、日本において客室乗務員は「ステータス」の高い花形職業とされていた。 ボーイング747やマクドネル・ダグラスDC-10型機、エアバスA300型機などの大型ジェット機の相次ぐ導入や 、アメリカにおける航空規制緩和政策（ディレギュレーション）の導入。これらの要因がもたらした航空会社間の競争の激化などにより航空運賃が下がり、飛行機での旅が大衆化してきた1970年代-1980年代以降は、アメリカやイギリスなどの欧米の先進諸国ではその「ステータス」は下がった。 だが、日本でも航空業界の規制緩和が行われ航空会社間の競争が激化した1990年代以降、契約制客室乗務員の導入により以前に比べ待遇が低下していることや海外旅行の大衆化が進んだこと、女性の価値観の多様化などにより、近年は女性の人気職種の一つではあるものの以前よりその人気は下がっている。 過去に日本において女性客室乗務員が高いステータスを付加されていたのは、外国語の素養がある人は、海外と縁のある一部の階層に限られていたことや、航空運賃が高かったために外国に観光などで渡航することが少なかったこと、日本航空などの一部の日本の航空会社においては入社時に家柄なども考慮されたこと、結婚の際に良い条件の相手にめぐり合う機会が多いと考えられてきたからである。 しかしながら、1980年代のバブル景気前後に海外旅行の大衆化が進み、一般層においても海外への渡航が特別なものではなくなってきた上に、一般階層の出身者でも気軽に外国語を習得できる環境が整ったこと。大型機の大量導入に伴い採用人数が増大したこと、また、女性側の意識変革として職業に従事することが結婚への過程ではなく、仕事そのものに生きがいを求めるように変わってきた現在、「客室乗務員」が他の職種と比べてステータスが高いものではないというように変革した。若くて美人であることが必須とされた採用条件も、現在は経験者の再雇用等では40才代での採用も行われるといったように変わって来ている[2]。 しかし、その後も航空会社自身が｢スチュワーデス○○」など、｢スチュワーデス｣という呼称を女性の客室乗務員に対して様々な形で使い続けていることから、｢スチュワーデス｣という呼称がマスコミなどでも多用されており、消えるような気配はない。また初期に使用されていた「ホステス」という用語は現在では水商売でさえ陳腐化した呼称として用いられることもない。現在では「客室乗務員」の名称を採用することにより一応の沈静化がもたらされている。 テレビや週刊誌などで多用される「スッチー」という呼び方は、作家で、「スチュワーデス評論家」としても知られる田中康夫参議院議員が名づけ、広めたといわれる。『現代用語の基礎知識1991年版』に若者用語として掲載された。 主に機内サービスや機内清掃、保安業務や緊急時対応などの業務を主に行っている。なお日本の航空会社の客室乗務員の労働組合の多くは、会社側との賃金及び待遇交渉上の観点から「サービス要員」ではなく、「保安要員」であることを強調している[3]が、これらの労働組合は（その組合員のほとんどが女性である）本来「保安要員」として女性より適している男性客室乗務員の増員をほとんど主張していない。 なお、男性客室乗務員が搭乗している場合、厨房内の仕事や力仕事などの業務に回されるケースが多いが、日本の航空会社の場合男性客室乗務員の数が非常に少なく、特に日本人の男性客室乗務員が乗務していないケースも多い。しかし、1999年に発生した全日空61便ハイジャック事件をはじめとする多くのハイジャック事件や、男性乗客による機内暴力行為において、女性客室乗務員が犯人の暴力行為に対して対抗できず、乗り合わせた男性運航乗務員や乗客が代わりに対処するケースが続発していることから、暴力行為に（女性に比べて）有効に対応できる男性客室乗務員の数を増やすべきだとの意見がある。 飛行機の搭乗および降機時の乗客への各種案内、厨房（船舶の用語にならって「ギャレー」と呼ばれる）での機内食や飲み物の加工および乗客への配布および回収や、新聞や雑誌類の配布および回収、機内販売（国際線では免税品の販売）やクレジットカードの勧誘などの営業活動、入国書類や税関申告用紙の配布などの機内での各種サービスを行う（入国書類を客室乗務員に記入させる乗客もいる）。 個人用テレビやオーディオ、ビデオゲームなどの座席周りのエンターテインメント設備が設置されている機材の場合は、それらの使用方法の案内を行うほか、長距離路線のビジネスクラスやファーストクラスでは、フラットシートのベッドメーキングを行なうケースもある。 また、搭乗機の運行状況や各種機内サービスの案内など機内における各種案内放送を行う他、到着地の天候や空港の案内などの数々の問い合わせなどについて運行乗務員と連携の上で対応したりしている。なお、一部の外資系航空会社の現地在住の日本人客室乗務員を除く日本人客室乗務員の諸外国の到着地についての知識レベルは、一般観光客とさほど変わりはない。 乗客の各種ゴミの回収や、飛行中に乗客が機内で嘔吐したり、幼児が排便し機内を汚した場合にはその清掃を行う。また、中長距離路線ではトイレットペーパーやゴミ箱の交換、洗顔台の拭き取りなどをはじめとするトイレの清掃も行う。 なお、格安航空会社をはじめとする一部の航空会社では、引き返し時などに座席など機内の簡単な清掃を地上駐機中に客室乗務員に行わせている他、アメリカでは機長および副操縦士にも清掃作業を課す航空会社もある。 ドア（非常口）の操作および確認、離着陸前の客室内の安全確認、非常用設備の案内（緊急着陸水時の脱出口および脱出方法、救命胴衣の使用方法、酸素マスク使用方法などを、ビデオ設備搭載機ではビデオの上映、ビデオ設備の故障時およびビデオ設備未搭載機ではデモンストレーションを行う）、非常用設備の管理、客室内の確認（各種設備に故障、異常がないかの監視だけでなく、具合の悪い旅客がいないか、泥酔者はいないか、航空法違反に該当する行為をしている旅客はいないか、ハイジャックに発展する恐れのある人物はいないか等も確認している）、などの機内の保安業務を行う。客室乗務員はそれぞれ担当区分を持っているが、定時運航の為に手分けをすることもある。 万が一航空事故やハイジャックなどの緊急事態が発生した時には、運航乗務員などと連携して乗客に状況説明をしたり、緊急着陸や着水をする場合には避難用具の用意や避難誘導にあたる。そのため一部の外資系航空会社では、一定距離を泳げることが採用時の条件になっているケースがある。また、急病人発生時には、医療関係者に引き継ぐまで基礎的な救急看護を行う（赤十字救急法救急員資格の取得が強く推奨されている）。 機内での食事は、国内線の場合は紙の箱に入った弁当が用意され、国際線の場合は原則ビジネスクラスの機内食(エコノミークラスしかない場合はエコノミークラスの食事)が用意される。また、アルコールを除く飲み物も機内に用意されているものを飲む。 なお、いずれも集団食中毒を防ぐ目的から複数の種類が用意され、基本的に社歴が長いものから優先的に選択し、休憩時間や地上での乗り継ぎの短時間の間に（客室乗務員が早食いが多いのは、このためである）厨房内や空席で食す。 なお、夜間飛行や6、7時間以上の飛行時間の長距離路線においては、乗務中に数時間の仮眠を含む休憩時間が設けられ、休憩用に仕切られた座席や機体後部などにある乗務員専用の休憩室（「クルーバンク」と呼ばれ、寝棚もある）で休憩を取る。 各国の法令で機材の仕様（ドア数）や乗客数、飛行時間により最低乗務人数が決められている。日本の国内線においては乗客約50名に対して客室乗務員が1名以上、それ以上の大きさの機材の場合はドア数に合わせた人数が乗務することが基本となっており、国際線ではそれを基本にして旅客数やサービス内容に応じてサービス要員として人数が増える。 また、日本国内においては、ビーチクラフト1900Dやブリテン・ノーマン アイランダーなどの、定員が19人以下の飛行機には客室乗務員を乗務させる必要はない。 世界的に航空機等の客室乗務員には専用の制服を着用させている。日本でも客室乗務員を搭乗させている航空会社は、全て制服を着用している。なお、客室乗務員の制服は男女ともに警察官や自衛官の制服のように法的に規定されたものではないので、制服の種類は航空会社の数だけある。 但し、男女ともに客船のように「客室乗務員の制服の標準的デザイン」という概念があり、それに近いデザインのものが主流を占めており、変化があるといってもエンブレムや社名ロゴ、スカート丈やスカーフの柄（女性客室乗務員）色などに差異が見られる程度である。全体的に女性客室乗務員制服上衣の標準的デザインは色が紺、藍などの青系統が主流でボタンは真鍮製の金色（シングル若しくはダブルのブレザー風）、トーク型かハイバック型の帽子が付いており、ネクタイかレースがセットになっている。下衣は、欧米を中心にパンツを採用している会社も多いが、アジアではスカートのみのところが殆どであり、パンツを採用している航空会社は少なく、採用していてもスカートとの選択制が殆どで、パンツを選択する乗務員は極めて少ないのが実情である。 但し、スカート丈の長さは航空会社によってまちまちである。一般的には極標準のスカート丈、次いで多いのがロングスカートである。ミニスカート並に短いスカートをスチュワーデスの制服として採用している航空会社は実際には殆ど無く、日本では現在1社も存在しない（以前JALエクスプレスがミニスカートに近い制服を採用したところ、一部の客室乗務員がそれをさらに短い丈に細工し乗務したため、社内および乗客から「スカートが短すぎる」とのクレームがつき、その後丈が長いものに変更されたという経緯がある）。 各国の主要な航空会社においては、自国の、または国際的に著名なファッションデザイナーにその制服のデザインを依頼することが多い。下記のリスト以外にも、日本航空が過去に森英恵のデザインした制服を使用していた他、アリタリア航空がジョルジオ・アルマーニのデザインした制服を、ブラニフ航空がエミリオ・プッチのデザインした制服を使用していたことがある。 新規採用時に、空港内などにある訓練施設（新興航空会社や格安航空会社などの小規模な航空会社ではモックアップを持っていない為、最終便の後に実機にて訓練を行うところもある）において機内サービスの手順や語学（主に母国語の正しい使い方と英語だが、外国航空会社の場合その国の言語も）、機内アナウンスや緊急時対応訓練などを1ヶ月から3ヶ月程度受け、その後数日間のOJT訓練を受ける。 他にも、国際線担当やビジネスクラス担当、ファーストクラス担当に伴うサービス訓練、先任客室乗務員への昇格時の訓練などを各社のマニュアルに沿って受ける。なお、通常新人はエコノミークラスを担当し、順次上級クラスの担当を行うことになる。また、日系の航空会社では、外国人の客室乗務員はエコノミークラス、ビジネスクラス以上は日本人が受け持つことが多い。 また、機種によって機内の各種設備に違いがあるために、機種ごとの訓練を受けない限り、別の機種に乗務することは出来ない。なお、国家資格ではなく、同じ機種でもまた会社によって設備の仕様に違いがあるため、会社を変わると一から訓練を受ける必要がある。 日本の大手航空会社ではほぼ毎年新卒採用（客室系総合職/契約制客室乗務員双方）を行う他、経験者採用（既卒）も定期的に行っている。また、一部の日本の大手航空会社では、一定期間就業後に一旦退社した客室乗務員を有期限でパートタイマーとして採用している[4]。 なお、現在日本の大手航空会社においてはその殆どが契約制客室乗務員としての採用であり、1年間の有期限雇用契約を2回更新した後、3年経過後に本人の希望と適性、勤務実績を踏まえて、正社員への切り替えを行う。 外国航空会社も日本人客室乗務員の欠員が出たり、日本便の増便があるとそれにあわせて経験者採用を中心に若干名の募集を行う他、日本に乗り入れていない航空会社が、自国民以外の外国人客室乗務員の採用枠で日本人の客室乗務員を採用するケースもある。 職場における男女平等が確立されている諸国の航空会社では、男女両方の客室乗務員がほぼ均等な割合で乗務していることが多い。しかし日本の大手航空会社の場合、現在契約制客室乗務員としての募集は一応「男女双方」となっているが[5]男性が採用されるケースは皆無であり、男性は事実上総合職（客室系総合職）としての採用のみで、その結果男性の客室乗務員は極めて少ないのが現状である[6]。これを性差別として、1999年4月1日の男女雇用機会均等法の改正時に、主に男性の希望者から違法行為であるとして問題とする主張が多いが、現在のところ厚生労働省をはじめとする行政や労働組合に動きはない[7]。 また、ハイジャックや事故などの不測の事態が発生した際、男性の方が平均的に体力が強いという点から、「保安要員としての目的なら男性の客室乗務員を増やしては」との意見も多く、近年は日本でも、スカイマークやスカイネットアジア航空などの新興航空会社を中心に契約制客室乗務員として男性を採用する場合も出てきた。しかし、日本航空と全日空の大手航空2社に関しては、現在のところ契約制客室乗務員としての採用は過去10年以上の間全くない。 この様な背景には、制服姿の女性客室乗務員を必ず自社の広告に出演させることで知られているシンガポール航空や、現役の女性客室乗務員のカレンダーを毎年制作し販売している日本航空のように、アジアの多くの航空会社自らが「（若くて綺麗で）従順なアジア人女性」というものを主な収益源である男性のビジネス客に対するマーケティング上の一つの売り物としている[8]他、結婚退社する女性が多いために、給与の高い高齢乗務員を自然減することが出来、結果的に人件費を抑制できるという背景がある。 このことを反映してか、アジア系の航空会社のみならず、欧米系の航空会社が日本人の客室乗務員を採用する際も、女性のみを採用したり、給与が高くなる（そして「若くなくなる」）前に強制的に退社させられるように3年程度の時限契約で採用するケースが多い。 一般的に「高倍率」と言われているものの、大手航空会社の契約制客室乗務員の場合、一度に100-500人単位の採用を行う上、英語の資格（TOEIC600点以上が一般的）や身長（158cm以上が一般的）などが規定に達していない応募者も相当数いるため、実際の倍率は「高倍率」と言うほどには高くない。なお、日本で採用を行っている航空会社において、契約制客室乗務員の学歴基準は専門学校卒以上とされているものの、日本の大手航空会社においては大学卒がその多くを占め、実際に専門学校卒で新卒入社できたものはほぼ皆無である。また、日系航空会社、外資航空会社を問わず既卒、経験者採用も頻繁に行われているが、一般に社会人経験が1年以上で、かつ上記のような基準を満たすもののみが対象とされている[9] なお、日本航空の現役契約制客室乗務員として勤務する傍ら、会社に無断で写真週刊誌でヌードモデルになった仲谷かおり[10]や、同じく会社に無断でバラエティ番組へ出演し職務の内容を暴露していた島田律子の出現以降、同社や他社においても同様の「事件」を起こすものが続出している影響で、日本の大手航空会社では、過去にモデルやミスコン、レースクイーン、さらにキャバクラなどの水商売や風俗の経歴がないかを厳しくチェックしていると言われる。 また、他業種における社員採用と同じように、社業に関連した紹介者があるなど身元がしっかりしており、上記のような非常識な活動や、過激な組合活動に参加する可能性の低い縁故やコネ採用が広く行われているのも実情である。 「国際性」は国際線乗務時においては求められる素養であろうが、実際は特に日本の航空会社においては高い外国語レベルはあまり必要とされない[要出典]うえ、帰国子女のように元々高い「国際性」を持つ従事者もそれほど多くなく、せいぜいが大学時代に数ヶ月から1年程度の「遊学」を行ったような、「外国かぶれ」や「外国好き」と言える「国際性志向」を持つレベルのものが目につく程度である[11]。 一度に多数を採用することもあり、多くの希望者に対応するために、社屋ではなく都内の大学のキャンパスを日曜日に借りて採用試験会場とする場合もある。試験会場周辺は、受験予備校の指導にあわせて首にスカーフを巻き、独特のヘアスタイルをした女性受験者で賑わう。 大都市を中心に「スクール」と呼ばれる客室乗務員志望者専門の受験予備校が数多く存在している他、エアステージなどの客室乗務員を主体とした航空業界就職情報誌や、クルーネットなどの、就職情報を書き込めるインターネット上の掲示板も存在している。総じて「客室乗務員志望者向け就職情報」といえるような独自の市場を形成している。 日本航空や全日空などの日本の大手航空会社の客室乗務員など乗務員においては、現在では、ブルーカラー以外では多くの業種においてその活動が下火となっている労働組合活動が活発に行われている。なお、日本最大の航空会社である日本航空においては、1990年代に契約制客室乗務員制度が導入された以前の客室乗務員（「プロパー社員」の呼称で呼ばれる）とそれ以降の客室乗務員（「新正社員」の呼称で呼ばれる）の雇用上の待遇が大きく違うこともあり、労働組合活動を活発に行うのは、契約制から正社員になった客室乗務員をはじめとする多くの社員が加入する会社側組合[12]の組合員ではなく、少数派である反会社側労働組合[13]の組合員が中心という状況である（「日本航空の組合問題」参照）。 また、コンチネンタル航空やノースウェスト航空などの外国航空会社の日本法人や日本支社においても日本人客室乗務員をはじめとする社員による労働組合が結成されており[14]、そのいくつかは活発に活動しているが、結成されている会社自体は少ない。 ブリティッシュ・エアウェイズの客室乗務員が、香港などで購入した偽物の時計や香水を、本物とすり替えてロンドン発東京便や香港便などの機内で免税品として販売し、差額を着服していた事件が1999年9月に明らかになった。なお、乗客からの苦情に対してブリティッシュ・エアウェイズは、代金を弁償すると同時に「事件を公表しない」との同意書にサインを求めたが拒否された[15]。 2000年に、日本航空の客室乗務員の仲谷かおり（芸名）が写真週刊誌「フライデー」で、勤務先の社名を出した上でヌードモデルとなったため、新千歳空港からの乗務終了後、羽田空港内で会社関係者に拘束され、事情聴取された後に解雇された[16]。なお、仲谷のヌード事件以降、日本航空をはじめとする航空会社は、客室乗務員採用の際に当該者の前歴（グラビア活動やモデル活動、ミスコン活動の有無）や動向を厳しくチェックするようになったといわれている。 2005年5月に、全日空の運航乗務員と客室乗務員の計8人が、翌日早朝から乗務予定であったにもかかわらず、ステイ先の秋田市内の居酒屋で（同社は社内規定乗務の12時間前から飲酒を禁じている）に違反して飲酒していたために、急遽代替運航乗務員を東京から呼び寄せることとなった。なおこの事件後、運航乗務員と客室乗務員とその上長ら13人が処分を受けた[17]。 在籍中において勤務先企業名や制服姿、本名や勤務内容を露出した書籍やブログなどの公開は一切禁止されているにもかかわらず、ブログに詳細な勤務内容を書いたために解雇された例がある[18]。 ルーシー・ブラックマン（元ブリティッシュ・エアウェイズの客室乗務員。失踪殺人事件当時は外国人クラブのホステス） 益岡康夫?（青山学院大学講師。元日本航空客室乗務員訓練部の英語教官。「スチュワーデス物語」に実名で出演し人気を博した） |
